子どもの教育費はいくら必要？公立・私立別に大学までの総額を試算【中学受験の塾代も】

たける

「子どもの教育費って、結局いくらかかるの？」「私立に行かせたら、払っていけるのかな」と、漠然と不安に感じていませんか？

教育費は、大きく分けると「学校に払うお金」と「塾代」の2つです。どちらも、公立か私立か、中学受験をするかで大きく変わります。

たとえば学校に払うお金だけでも、すべて公立なら約580万円、中学から私立なら約1,200万円以上かかります。

わが家も子どもが2人いて、いつから塾に行かせるのがいいか検討しています。この記事では、国の調査などをもとに、学校の費用と塾代を順番に整理したうえで、わが家の場合で2人分を試算してみます。

✔ この記事でわかること

中学・高校・大学で、学校に払うお金はいくらか（公立・私立別）
小4から高3まで、塾代はいくらかかるか
子どもが2人いると、負担のピークはいつか（わが家の試算）
教育費の準備の考え方

学校に払うお金：中学から大学までで約580万〜1,320万円

まずは、塾代などを除いた「学校に払うお金」だけを見てみます。中学・高校・大学でかかる金額は、次のとおりです。

		中学（3年間）	高校（3年間）	大学（4年間）	合計
公立		約56万円（入学金などはほぼなし）	約105万円（入学金など約4万円を含む）	約415万円（国公立）（入学金など約29万円を含む）	約575万円
私立	文系	約340万円（入学金など約30万円を含む）	約248万円（入学金など約22万円を含む）	約621万円（入学金など約41万円を含む）	約1,209万円
私立	理系	約340万円（入学金など約30万円を含む）	約248万円（入学金など約22万円を含む）	約736万円（入学金など約47万円を含む）	約1,324万円

※中学・高校は文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」（2026年1月の訂正後の数値）の「学校教育費」と「学校給食費」（授業料、入学金、教材費、制服代、通学費、修学旅行費など）。大学は日本政策金融公庫「令和3年度教育費負担の実態調査結果」の入学時の学校納付金と、在学中の学校教育費（授業料、通学費、教科書代など）。塾・習い事の費用は含みません。自宅から通う場合です。

※大学は2021年の調査です。最近は授業料を値上げした大学もあり、実際はこれより高くなる可能性があります。また、大学の受験料や受験のための交通費・宿泊費、入学しなかった大学に払った入学金など（国公立で約39万円、私立で約41万〜42万円）は含めていません。

すべて公立と、中学から私立では、学校に払うお金だけで2倍以上の差があります。また、どちらの場合も、いちばん大きいのは大学です。

なお、中学・高校は公立で、大学だけ私立に進む場合は、文系で約780万円、理系で約900万円です。

補足：私立高校の授業料と、一人暮らしの費用

私立高校の授業料は、2026年4月から支援が手厚くなりました（所得制限なしで、年45万7,200円まで）。上の表はその前の調査なので、今は授業料の負担がもっと軽くなる家庭が多いはずです。ただし、入学金や施設費などは対象外です。
大学で一人暮らしをする場合は、仕送りなどで、4年間でさらに約420万円（一人暮らしを始める費用38.7万円＋仕送り年95.8万円×4＝421.9万円）かかります（日本政策金融公庫の同じ調査の、仕送り額の平均と、一人暮らしを始める費用の平均から計算）。

塾代：中学受験をするかどうかで大きく変わる

次に、塾代です。塾代は、通う塾やコースで大きく変わるため、ここでは幅を持たせた目安で紹介します。

「一般的」は、中学受験をせずに、高校受験・大学受験に向けて塾に通う場合です。「難関校を目指す」は、中学受験をして難関の中高一貫校に進み、その後も難関大学を目指して塾に通う場合です。

学年	一般的	難関校を目指す（中学から私立中高一貫）
小4	0〜約10万円	約60万〜70万円
小5	0〜約10万円	約80万〜90万円
小6	0〜約15万円	約120万〜150万円
中1	約15万〜30万円	約20万〜40万円
中2	約20万〜40万円	約20万〜40万円
中3	約40万〜70万円	約20万〜40万円
高1	約10万〜30万円	約30万〜50万円
高2	約20万〜40万円	約50万〜80万円
高3	約40万〜80万円	約80万〜120万円
合計	約145万〜325万円	約480万〜680万円

※大手進学塾の公表料金や、文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」の学年別の学習塾費などをもとにした目安です。季節講習やテスト代を含みます。個別指導や家庭教師を使うと、さらに高くなります。

※難関校を目指す場合は中高一貫校に進むため、高校受験の塾代はかからない想定です。中3の塾代が一般的より低いのはこのためです。

塾代のピークは「受験の前の年」

どちらのパターンでも、塾代がいちばん高くなるのは、受験の直前の学年（小6・中3・高3）です。通常の授業に加えて、夏期講習・冬期講習や志望校別の講座が増えるためです。

とくに中学受験をする場合は、小6の1年間だけで100万円を超えることも珍しくありません。難関校でなくても、中学受験をするなら、小4〜小6の3年間で約200万〜250万円が目安です。

私立中高一貫校に進むと、塾代負担は減る？

私立の中高一貫校に進んだ場合は、高校受験がないため、中学3年生の塾代は公立より少なくなる場合もあります。ただし、難関大学を目指す場合は、中学のうちから大学受験向けの塾に通うケースもあります。

わが家の場合で試算：2人の教育費が重なる時期に注意

ここまでの「学校に払うお金」と「塾代」を使って、わが家の場合を試算してみます。

わが家は、子どもが2人（3学年差）です。まだ検討中ではありますが、仮に次のように想定して試算してみました。

上の子：中学受験をして、中学から私立。大学も私立。塾は「難関校を目指す」パターン
下の子：中学・高校は公立、大学は国公立。塾は「一般的」パターン

上の子が小学4年生になる年を1年目として、下の子が大学4年生になるまでの教育費（学校に払うお金＋塾代）は、次のとおりです。

	上の子	下の子	2人の合計	月々の支払額（大学の費用を除く）
1年目（小4・小1）	65万円	－	65万円	約5.4万円
2年目（小5・小2）	85万円	－	85万円	約7.1万円
3年目（小6・小3）	135万円	－	135万円	約11.3万円
4年目（中1・小4）	180万円	5万円	185万円	約15.4万円
5年目（中2・小5）	122万円	5万円	127万円	約10.6万円
6年目（中3・小6）	128万円	8万円	136万円	約11.3万円
7年目（高1・中1）	150万円	48万円	198万円	約16.5万円
8年目（高2・中2）	142万円	43万円	185万円	約15.4万円
9年目（高3・中3）	161万円	71万円	232万円	約19.3万円
10年目（大1・高1）	186万円	71万円	257万円	約5.9万円
11年目（大2・高2）	145万円	66万円	211万円	約5.5万円
12年目（大3・高3）	145万円	78万円	223万円	約6.5万円
13年目（大4・大1）	145万円	125万円	270万円	－
14年目（卒業・大2）	－	97万円	97万円	－
15年目（卒業・大3）	－	97万円	97万円	－
16年目（卒業・大4）	－	96万円	96万円	－
合計	1,789万円	810万円	2,599万円	－

※学校に払うお金は、中学・高校は文部科学省、大学は日本政策金融公庫の調査の学年別の平均。塾代は、前の章の目安の範囲の中間の値。小学校の学校の費用（公立で年10万円前後）と、塾以外の習い事は含めていません。自宅から通う場合です。

※「月々の支払額」は、その年の教育費から大学の入学金・学費を除いた金額を12で割ったものです（中学・高校の費用と塾代を、毎月の家計から払う場合の目安）。

2人分を合わせると、16年間で約2,600万円になりました。

このうち、大学の入学金と学費の合計約1,036万円は、毎月の家計とは別に、学資保険や投資などで確保しておく必要があります。

注意したいのは「2人が重なる年」

表を見ると、毎年同じ金額がかかるわけではなく、山と谷があることが分かります。とくに注意したいのは、次の2つの年です。

9年目（毎月の家計の負担がいちばん重い年）：上の子が高3、下の子が中3。大学受験と高校受験が同じ年に重なり、2人分の塾代がいちばん高くなる。月々の支払額は約19万円。これを毎月準備するのはかなり大変なので、この年は赤字覚悟で貯金を取り崩すことを考えた方が良さそうです。その他のかかり時も同様です。
13年目（積み立てたお金をいちばん多く使う年）：上の子が大学4年生、下の子が大学1年生。2人が同時に大学に通い、下の子の入学金も重なる。1年で約270万円を、積み立てたお金から払うことになる

毎月の家計で払うお金と、積み立てたお金で払うお金では、山が来る年が違います。家計の山（9年目）に向けては毎月のやりくりを、大学の山（13年目）に向けては積み立てを、それぞれ準備しておくのがポイントです。

3学年差の場合、上の子と下の子の受験・入学が同じ年に重なります。1学年差・2学年差なら、2人が同時に大学に通う期間が2〜3年に延びます。

「1人あたりいくら」だけを見ていると、こうした重なりに気づきにくくなります。子どもが2人以上いるなら、年ごとに並べて、いちばん重なる年にいくら必要かまで見ておくのがおすすめです。

進路が決まっていなくても、仮で試算しておく

「まだ子どもが小さくて、進路なんて分からない」という人も多いと思います。わが家も、上の子が本当に中学受験をするか、2人がどんな大学に進むかは、まだ分かりません。

それでも、仮の進路で一度試算しておくことをおすすめします。仮でも数字があれば、「いつ・いくら必要か」の見通しが立ちます。進路がはっきりしてきたら、そのときに試算し直せば大丈夫です。

たける

わが家も、この試算はあくまで仮です。上の子の中学受験をどうするか決まったら、もう一度計算し直すつもりです。

教育費の準備の考え方：最初から全部用意しなくていい

ここまでの金額を見て、「そんなに用意できない」と感じたかもしれません。私も「こんなにかかるのか」と感じたのが正直なところです。でも、教育費は最初から全部を用意しておく必要はありません。

教育費の準備は、次のように分けて考えるとシンプルです。

中学・高校の費用、塾代：毎年の家計（収入）から払うのが基本、かかりどきは貯蓄から取り崩す
大学の費用：子どもが小さいうちから、計画的に積み立てて準備する

大学の費用は金額が大きく、入学の年にまとまったお金が必要になります。一方で、子どもが生まれてから大学に入るまでは、18年あります。時間を味方にして、少しずつ準備できるのが、大学の費用です。

たとえば、0歳から18年かけて準備するなら、国公立大学4年分（約415万円）で月約1.9万円、私立文系4年分（約621万円）で月約2.9万円です（運用で増える分は考えない場合）。

また、児童手当（第1子・第2子）を0歳から高校卒業まで全額貯めると、生まれ月によって約234万〜245万円になります。これだけで、国公立大学4年間の学校の費用の半分以上です。

わが家の考え方

わが家は、大学の費用は、学資保険（妻の希望）と、投資で積み立ててきたお金をあてる予定です。中学・高校の費用と塾代は、その時々の家計から払っていくつもりです。

学資保険は、ほかの貯蓄型保険を解約したときも、「子どもの教育資金だけは確実に残しておきたい」という妻の希望で残しました。くわしくは、こちらの記事で紹介しています。

保険の見直し方【削れる保険と残すべき保険の判断基準】

積み立ての方法（学資保険、新NISAなど）については、別の記事でくわしく紹介する予定です。新NISAの始め方は、こちらの記事で解説しています。

新NISAの始め方【2026年最新版・口座開設から積立設定まで】

なお、iDeCoは原則60歳まで引き出せないため、教育費の準備には向きません。

iDeCoは始めるべき？メリット・デメリットとNISAとの優先順位【月1万円の実例】

まとめ

子どもの教育費のポイント

学校に払うお金は、中学から大学まで、すべて公立で約580万円、中学から私立で約1,210万〜1,320万円
塾代は、一般的なら約145万〜325万円、中学受験から難関校を目指すなら約480万〜680万円が目安
どちらも、いちばん大きいのは大学。一人暮らしなら、さらに約420万円かかる
子どもが2人以上いるなら、年ごとに並べて「重なる年」を確認する
進路が決まっていなくても、仮で試算しておき、はっきりしてきたら試算し直す
最初から全部用意しなくていい。中学・高校は毎年の家計から、大学は計画的に積み立てて準備する

教育費の総額を見ると、不安になるかもしれません。でも、不安の正体は「いくらかかるか分からないこと」です。

まずは、自分の家の子どもの進路を仮で当てはめて、年ごとに並べてみてください。いつ・いくら必要かが分かれば、あとは準備の計画を立てるだけです。このような試算を学費だけでなく将来の収支まで含めて計算したものが「ライフプランシート」です。ライフプランシートについてもいずれ紹介したいと思います。わが家の事例が、少しでも参考になればうれしいです。

たける

わが家も、学費がどれくらいかかるか漠然とした不安を抱えていましたが、整理してみたことで、少しすっきりしました。学費の負担は決して軽くないですが、夫婦で協力しながら少しずつ準備を進めていくことで何とか乗り切りたいですね。いっしょにがんばりましょう。